イーサリアムがキャッシュレス社会のリスクに対応可能＝ヴィタリック

## キャッシュレス社会の危機に言及

暗号資産（仮想通貨）イーサリアム（ETH）共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏は25日、イーサリアムが中央集権型デジタル決済システムが危機を迎える際に代替として役割を果たせる可能性に言及した。

そのためには、イーサリアムが十分な回復力とプライバシーを備えている必要があると続けている。ブテリン氏は、3月16日付のガーディアン紙の記事内容を参照して、こうした発言を行った。

この記事は、キャッシュレス導入の世界的モデルと目されていたスウェーデンで現在、危機の際に使える決済手段として現金を手元に置いておくことが推奨されているという内容だ。

ロシアのウクライナ侵攻、アメリカの政治情勢、サイバー攻撃のリスクなどが背景となっている。

スウェーデンの国防省は昨年11月に発行したパンフレットで、危機や戦争に備えて少なくとも1週間分の現金を保有するよう国民に勧告していた。また同国の中銀も、これまでは決済においては効率性が最優先事項であったが、今では安全性とアクセスしやすさが「少なくとも同等に重要」だと表明している。

同様にキャッシュレス化が進むノルウェーも、デジタル決済ソリューションがサイバー攻撃に対して脆弱であることから、国民に現金を手元に置いておくことを推奨しているところだ。

この内容を受けて、ブテリン氏は次のように述べている。

北欧諸国は、キャッシュレス社会の中央集権的な仕組みがあまりにも脆弱であるため、その構想を後退させている。現金はバックアップとして必要不可欠であることが判明している。

イーサリアムは、こうしたバックアップとしての役割を信頼性を持って果たすために、十分な回復力とプライバシーを備えている必要がある。

また、イーサリアム開発者らは、そうした条件を実現する方法を知っているものの、信頼できるハードウェアや、二重支払い者に対する事後的な制裁に依存せざるを得ないという課題があるとも指摘した。

プライベートなオフライン取引を可能にするために、ゼロ知識証明に基づく技術を発展させることの重要性も強調している。

ゼロ知識証明とは

証明（Proof）プロトコルの一種であり、証明者が「自身の主張は真実である」以外の情報を検証者に開示することなく、その主張が「真実である」と証明するメカニズム。例えば、送金者、受取人、送金額などの取引内容を第三者に明かすことなく、その取引が不正でないことを証明することができる。

ブテリン氏は19日、イーサリアムが安全性と分散性を維持しながら拡張性を向上できる新ロードマップを提案したところだ、個人によるノード運用のハードルを下げることを目的としている。